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「COMFEE」ってどこの国?家電の口コミは信じても大丈夫?

COMFEE_どこの国

・このサイトにはプロモーションが含まれています
・サイト内のAmazonへのリンクは、Amazon(公式)内該当ページへのリンクです

「COMFEE どこの国」と検索してこのページにたどり着いた方が多いようですが、COMFEEは中国の会社です。

また、COMFEEの限定セール情報はこちら↓から調べることができます。

以下、COMFEE製品に関する口コミについて分析しているので、興味のある方は読み進めてみてくださいね。


Amazonで家電を物色していたところ、「COMFEE」というブランドの商品を見付けました。

他の商品と比べると少し安く、しかも口コミも高評価です。

でも、「COMFEE」なんてブランド、聞いたことがありません。

「COMFEE」とはどこの国のブランドなのでしょうか?

また、COMFEEブランドは冷蔵庫や食洗器、電子レンジなど多岐に渡るのですが、不自然にAmazonの評価が高いような気がするのですが、信用してよいのでしょうか。

結論を言います。

「COMFEE」の口コミ・レビューは信ぴょう性が高く、信用できます。

解説していきます。

この記事を書いた人

名前:あんでぃー
職業:ITコンサルタント&Amazon評論家

Amazon大好き

Amazonで1年に100万円使う人

  • 電化製品はほぼ全てAmazonで揃える
  • 特にガジェットは新製品出たら買いがち
  • 野菜や肉までAmazonで買っちゃう

COMFEE」は中国のブランドだった

COMFEEというブランドをGoogle検索したところ、公式サイトが見付かりました。

このサイトによると、COMFEEは「美的グループの一部」と書かれています。

「美的グループ」とは、中国の「美的集団有限公司」という会社のことです。

つまり、COMFEEは中国のブランドであることがわかりました。

COMFEE公式サイトより

上記の内容を裏付けするために、「COMFEE」を特許情報プラットフォームで調べてみます。

特許情報プラットフォームより

これによると、「COMFEE」を商標登録しているのは「ミデア グループ カンパニー リミテッド」という会社のようです。

この「ミデアグループ」というのは、先ほどの美的グループの英語名です。

よって、COMFEEは中国企業が運営するブランドであることがわかりました。

※ちなみに、読み方は「コムフィー」でも「コンフィー」でもどっちでも良いみたいです。

COMFEE製品の高評価は信用できる?

Amazon商品ページより

さて、肝心のCOMFEE製品の評価を見てみましょう。

上記のCOMFEE製品はAmazonでの評価は「3.8なっており、それなりに評判が良いことがわかります。

この評価は正しいかどうか検証しました。

検証の結果

レビューの信ぴょう性:◎(Amazonの評価は正しい)

※検証においては、評価コメント・口コミの内容やレビュー結果操作の可能性などを踏まえ、当サイトが独自に設けた判断基準に基づいて検証を実施しています

上記の通りレビューの信ぴょう性は高く、Amazonの高評価は正しいと言えそうです。

まとめ:日本メーカーが安心・安全

この記事では、

「COMFEEってどこの国のブランド?」という疑問をお持ちの貴方に向けて、COMFEEの真実を解説してきました。

Amazon上には不審なレビューも多いため、本当に高評価な商品を探すのはなかなか大変です。

が、日本のメーカーの商品であれば安全です。

当サイトイチ押しの家電ブランドは「アイリスオーヤマ」です。

高品質には定評があり、コスパ◎です。

キッチン家電の購入を検討されている方は、この記事を参考にしてみてください。

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コメント

コメント一覧 (2件)

    • コメントありがとうございます。

      COMFEEの公式サイトに運営会社は「日本美的株式会社」と明記してあります。
      https://www.feelcomfee.com/jp/about/terms-of-use

      そして、日本美的株式会社というのは中国の「美的集団」という会社の子会社です。
      https://midea-japan.com/company/

      よって、COMFEEは間違いなく中国のブランドと言えるでしょう。

      ご指摘頂いた記事に「ヨーロッパの家電ブランド」と書かれているのは、
      恐らく商品開発や企画など、一部の業務をヨーロッパの子会社で行っていることを
      差しているのではないでしょうか。

      中国ブランドでは、
      このように中国であることを隠して
      ブランドイメージを高めようとすることがよくあります。

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